2019年、翌年に東京オリンピック開催を控えた東京都は、その成功を命題に掲げ、
安全・安心の東京を世界にアピールするため、名称を「NEO TOKYO(ネオ東京)」と改める。
新体制となったネオ東京は、オリンピック成功を名目に、治安の維持、増税、
「東京」ブランディングの一環のために「ネオ東京条例」を発令し圧政を敷くことになる。
<ネオ東京条例(一部抜粋)>
ネオ東京内にて商業活動・芸術活動を行う法人・個人または団体は、その活動名に、
「東京(トーキョー・トウキョウ・TOKYO)」の名を用いてはならない。
(略)
「東京ブランド」を貶める者・団体に対しては条例に基づく罰則が与えられる。